E資格（エンジニア資格）は、JDLA認定プログラムを修了していないと受験できません。そのため「どの講座を選ぶか」は、E資格を受けると決めた人がほぼ必ず通る分岐です。この記事は、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）と厚生労働省が公開している情報だけを使って、認定プログラム（対策講座）の選び方を整理したものです（2026年10月時点）。
先にお伝えしておくと、この記事では特定の会社を「おすすめ」として挙げません。主催団体が講座を横断的に評価・比較した公表資料を出していないため、公開情報だけで1社に絞ることができないからです。代わりに、公開情報で確認できることと確認できないことを線引きし、自分で絞り込む手順をお示しします。
結論：まずJDLAの認定プログラム一覧で線を引き、残りは公開情報で6点を確認します
E資格の受験資格は、JDLAの公式ページに次のように書かれています。
JDLA認定プログラムを試験日の過去2年以内に修了していること
出典：JDLA「E資格とは」
つまり、どんなに評判のよい講座でも、JDLAの認定プログラムでなければ受験資格は得られません。逆に、JDLAの認定プログラム事業者一覧に掲載されているプログラムであれば、どれを修了しても受験資格の条件は同じように満たせます。ここが最初の、そして唯一はっきりした線引きです。
選び方の全体の流れは次の4ステップになります。
- JDLAの認定プログラム一覧に載っているかを確認する（載っていない講座は受験資格につながりません）
- 受けたい試験日から逆算して、修了できる日程の講座に絞る（修了が間に合わなければ受験できません）
- 公開情報で6点を確認する（後述の表）
- 費用は受験料と受講料に分けて総額を出し、各社に直接問い合わせて不足分を埋める
E資格でおすすめの会社はどこですか？
当サイトは特定の会社をおすすめとして挙げません。理由は3つあります。
1つめは、JDLAが講座を比較・序列化した資料を公表していないことです。JDLAは「ディープラーニングの理論を理解し、適切な手法を選択して実装する能力を持つ人材を育成する講座」を認定していますが、認定プログラム事業者一覧は認定の有無を示すものであり、優劣を示すものではありません。同ページにも案内は次の一文だけです。
お申し込み・お問い合わせは、各認定プログラムの実施事業者までご連絡ください。
2つめは、講座の効果を比較できる共通の数字が存在しないことです。各社が掲げる合格率や満足度は、集計の対象や期間がそれぞれ異なります。前提が違う数字を並べても優劣の比較にはなりません（読み方は後述します）。
3つめは、当サイトが講座の効果を検証していないことです。受講していない講座について「効果がある」と書くことはできません。
そのうえで、絞り込みに使える「決まっている条件」は確かにあります。受験資格（認定プログラムであること）、修了の期限（試験日の過去2年以内）、受験料、試験日程はすべてJDLAが公表している確定情報です。おすすめの代わりに、この確定情報から自分の条件で候補を狭めていくのが現実的な進め方です。各社の名前と公開受講料を横並びで見たい場合は、AI資格の対策講座 提供社一覧｜4資格の認定状況と公開受講料に公開情報のまま並べています。
E資格の費用相場はどれくらいですか？
費用は「受験料」と「受講料」を必ず分けて数えてください。性質がまったく違います。
受験料は相場ではなく確定値です
JDLAが公表しているE資格の受験料は次のとおりです（いずれも税込）。
- 一般：33,000円
- 学生：22,000円
- 会員（JDLA正会員・賛助会員）：27,500円
出典：JDLA「E資格とは」
これは主催団体が公開している金額なので、「相場」ではなく確定値として扱えます。試験は120分・多肢選択式で100問程度、年2回の開催です。
受講料に公式の相場はありません
一方、認定プログラムの受講料はJDLAが定めるものではなく、各実施事業者が設定しています。認定プログラム事業者一覧にも受講料は掲載されていません。したがって「公式の相場」は存在しません。
目安として、各社が自社サイトで公開している受講料を並べた提供社一覧の記事（2026年10月8日時点）では、短期パッケージの7万円台から初学者向けセットの19万円台まで、いずれも税込で幅がありました。出典は各社の公開ページです。ただしこれは公開価格が確認できた一部の講座に限った幅で、E資格の認定プログラム全体の相場ではありません。公開価格を出していない講座もあり、その場合は見積りを取るまで総額が分かりません。
受験料と受講料を合わせた総額の考え方はAI資格4つの費用相場｜受験料と講座費、企業が負担するときの目安でも扱っています。E資格に限った受験資格と費用の関係はE資格の受験資格と費用｜JDLA認定プログラムが必須な理由と公開価格をご覧ください。
教育訓練給付制度の対象かどうかで自己負担が変わります
受講料そのものの比較に加えて、厚生労働大臣の指定を受けた講座かどうかも確認できる公開情報です。厚生労働省の教育訓練給付制度には3種類があり、支給割合と上限は次のように案内されています（2026年10月時点）。
- 専門実践教育訓練：教育訓練経費の50%（年間上限40万円）。資格取得と雇用で70%（年間上限56万円）、賃金が5%以上上昇した場合は80%（年間上限64万円）
- 特定一般教育訓練：教育訓練経費の40%（上限20万円）。資格取得と雇用で50%（上限25万円）
- 一般教育訓練：教育訓練経費の20%（上限10万円）
どの講座が指定されているかは講座ごとに異なり、E資格の認定プログラムがすべて対象というわけではありません。対象かどうかは厚生労働省の教育訓練給付金 検索システムで講座名や資格名から検索して確認できます。支給には被保険者期間などの要件もあるため、受給できる前提で予算を組むのは避け、まずハローワークで自分が要件を満たすかを確認してください。
実績が豊富な会社はどこですか？
「実績が豊富」を公開情報だけで比較することはできません。JDLAが事業者別の合格者数や修了者数を公表していないためです。ただし、各社の実績表記を読むときの前提は確認できます。見方は3つあります。
1. 合格率の表記は、分母と期間を確かめる
各社が示す合格率は自社の受講者を対象にした集計です。対象期間、修了者だけを数えているのか受講申込者も含むのか、特定のコースだけなのかで数字は大きく変わります。比較の土台をそろえるには、分母（誰を数えたか）と期間が明記されているかを見てください。明記がなければ、他社の数字と並べても意味を持ちません。
参考として、受験者全体の合格率はJDLAが回ごとに公表しています。2026年第2回（E2026#2）は受験者数1,062名、合格者712名、合格率67.04%でした。分野別平均得点率は応用数学60.90%、機械学習60.07%、深層学習62.32%、開発環境70.00%です（出典：JDLA「2026年 第2回 E資格 結果発表・2027年開催スケジュールのお知らせ」）。全体で67%前後が合格している試験だという前提を押さえておくと、各社の合格率表記も冷静に読めます。回ごとの推移はE資格の難易度と合格率｜回ごとの受験者数と合格ラインの見方にまとめています。
なお、合格ライン（合格基準点）そのものはJDLAの公開情報の中に記載を確認できませんでした（2026年10月時点）。「何点取れば合格」という形で逆算はできない点にご注意ください。
2. 認定が現在も有効かを一覧で確かめる
JDLAは認定プログラムについて「認定登録後2年ごとに更新審査を実施しています」と公表しています（出典：JDLA「JDLA認定プログラム」）。過去に認定を受けたという紹介記事があっても、現在の認定状況は事業者一覧で確認するのが確実です。申込の直前にもう一度見ておくと安心です。
3. 「実績」が何の実績かを分けて読む
各社が掲げる実績には、導入企業数、受講者数、運営年数、合格者数など性質の異なるものが混ざります。導入企業数が多いことは研修としての採用実績を示しますが、個人が独学と並行して合格できるかとは別の話です。自分が知りたいのはどの実績なのかを決めてから読むと、情報の取捨選択が速くなります。
申し込む前に公開情報で確認する6点
ここまでの内容を、申込前のチェックリストにまとめます。いずれも公開情報または各社への問い合わせで確かめられる項目です。
| 確認すること | どこで確認できるか | 見るときの目安 |
|---|---|---|
| 1. JDLA認定プログラムか | JDLAの認定プログラム事業者一覧 | 掲載がなければ受験資格につながりません。申込直前にも再確認 |
| 2. 修了が受験したい試験日に間に合うか | 各社の講座ページ（開講日・学習期間・修了要件） | 受験資格は「試験日の過去2年以内に修了」。修了までの所要期間と課題提出の締切を確認 |
| 3. 修了要件は何か | 各社の講座ページ、問い合わせ | 修了テスト・課題・出席率など。未達なら受験資格が得られません |
| 4. 受講料の総額と税込・税抜の表記 | 各社の公開価格、見積り | キャンペーン価格か通常価格か、教材費・環境費が別途かを分けて確認 |
| 5. 教育訓練給付制度の指定講座か | 厚生労働省の教育訓練給付金 検索システム | 指定の有無は講座単位。自分が支給要件を満たすかはハローワークで確認 |
| 6. 対応しているシラバスの世代 | 各社の講座ページ、JDLAのシラバス | 受験時点のシラバスで出題されます。改定をまたぐ場合は差分の扱いを確認 |
6番について補足すると、JDLAのよくある質問では「新シラバス対応前のJDLA認定プログラム修了者も、試験から過去2年以内に修了している場合は受験することができます」とされています（出典：JDLA「よくある質問」）。受験資格は失われませんが、出題は試験実施時点のシラバスに沿うため、差分は自分で埋める必要があります。出題範囲の全体像はE資格の出題範囲（シラバス）を分野別に解説｜配分の見方で確認できます。
中小企業が社員にE資格を受けさせるときの進め方
人数が少ない場合、研修としての一括導入よりも先に決めるべきことがあります。E資格は受験資格に認定プログラムの修了が必要なため、1人あたりの費用が受験料だけでは済みません。そのため、次の順で検討すると判断が早くなります。
- 対象者を絞る：E資格は実装を伴う範囲が出題されます。全社的な底上げが目的なら、まず生成AIパスポートやG検定の方が目的に合う場合があります
- 個人申込の合算で足りるか確かめる：少人数なら、各社の個人向け講座を会社が費用負担する形で足りることがあります。法人向けプランの最低人数要件も各社に確認してください
- 修了期限と異動・繁忙期を重ねて見る：修了から2年以内という期限があるため、受験予定時期と業務の繁忙期が重なると未受験のまま期限切れになり得ます
- 給付制度と社内の資格取得支援制度のどちらを使うかを決める：会社が全額負担する場合、教育訓練給付制度は本人の受給要件・負担実績と関係するため、重複の扱いを事前に整理しておきます
社員に取らせる前提での段取りは企業がG検定・E資格を社員に取らせるときの進め方にまとめています。会社・研修の選び方を4資格まとめて見たい場合はAI資格の講座・研修会社の選び方｜公開情報で確認する6点が対応します。
よくある失敗
認定プログラムかどうかを確認せずに申し込む
「E資格対策」と書かれていても、JDLA認定プログラムでない講座は受験資格につながりません。対策教材としては役に立っても、それだけでは受験できません。必ず事業者一覧で掲載を確認してください。
受講開始日だけを見て、修了日を見落とす
受験資格の判定に使われるのは修了日です。学習期間が長い講座では、受けたい回に修了が間に合わないことがあります。2027年の試験日は第1回が2027年2月19日（金）〜21日（日）、第2回が2027年8月27日（金）〜29日（日）で、申込受付はそれぞれ2026年12月1日（火）、2027年6月1日（火）から受験日前日23:59までです。日程の詳細はE資格の試験日程と申込期間｜2027年の開催回と修了の2年期限にまとめています。
合格率の数字だけで比べる
分母と期間の明記がない合格率は、他社の数字と比較できません。「数字が高い方を選ぶ」のではなく、「前提が書かれている方を信頼する」という読み方に切り替えてください。
講座を受ければ受かると考える
認定プログラムの修了は受験資格の要件で、合格の保証ではありません。2026年第2回の分野別平均得点率が応用数学60.90%、機械学習60.07%と6割前後だったことからも、講座と並行した自習が前提になる試験だと分かります。並行の進め方はE資格の勉強法と勉強時間の目安｜認定講座と並行する進め方をご覧ください。
不合格時の再受験条件を確認しないまま決める
不合格でも修了日から2年以内なら受け直さずに再受験できます。この前提を知らないまま「合格保証」や「再受講割引」だけで講座を選ぶと、必要のない費用を見込んでしまうことがあります。詳細はE資格に落ちたら｜再受験の申込時期と費用、修了認定の2年期限で整理しています。
まとめ
- 受験資格は「JDLA認定プログラムを試験日の過去2年以内に修了していること」。公式一覧に載っているかが最初の線引きです
- 当サイトは特定の会社をおすすめしません。JDLAが講座を比較した公表資料を出しておらず、公開情報だけで1社に絞れないためです
- 受験料は確定値で、一般33,000円・学生22,000円・会員27,500円（いずれも税込）。受講料は各社が設定し、公式の相場はありません
- 教育訓練給付制度の指定講座かどうかは厚生労働省の検索システムで確認できます。指定は講座単位です
- 「実績が豊富」は公開情報では比較できません。合格率は分母と期間、認定は現在の掲載、実績は何の実績かで読み分けます
- 申込前に確認するのは、認定の有無・修了が間に合うか・修了要件・総額と税表記・給付の指定・対応シラバスの6点です
よくある質問
E資格で実績が豊富な会社はどこですか？
公開情報だけでは特定できません。JDLAは事業者別の合格者数や修了者数を公表していないため、横並びで比較できる数字が存在しないからです。各社が自社サイトで示す合格率や受講者数は集計の前提がそれぞれ異なるので、比較する場合は分母（誰を数えたか）と対象期間の明記があるかを先に確認してください。確実に分かるのは、現在JDLAの認定プログラム事業者一覧に掲載されているかどうかです。
E資格の費用相場と、おすすめの会社を教えてください。
受験料は相場ではなく確定値で、一般33,000円・学生22,000円・会員27,500円（いずれも税込）です。一方、認定プログラムの受講料はJDLAが定めておらず、認定プログラム事業者一覧にも掲載されていないため、公式の相場はありません。各社が公開している価格を並べると税込で7万円台から19万円台まで幅がありました（2026年10月8日時点・公開価格が確認できた講座のみ）。おすすめの会社については、講座を比較した公表資料がなく当サイトも効果を検証していないため、特定の社名は挙げません。本文の6点で候補を絞り、各社に直接問い合わせて不足分を埋める進め方をおすすめします。
認定プログラムの受講料に補助は使えますか？
厚生労働大臣の指定を受けた講座であれば、教育訓練給付制度の対象になります。支給割合は専門実践教育訓練が教育訓練経費の50%（年間上限40万円、条件により最大80%・年間上限64万円）、特定一般教育訓練が40%（上限20万円）、一般教育訓練が20%（上限10万円）と案内されています（2026年10月時点）。ただし指定は講座単位で、E資格の認定プログラムがすべて対象というわけではありません。対象かどうかは厚生労働省の教育訓練給付金 検索システムで確認し、自分が支給要件を満たすかはハローワークに確認してください。
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本記事は一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）とは関係のない非公式の情報サイトによる解説です。内容は2026年10月時点でJDLAおよび厚生労働省が公開している情報に基づきます。受験料・日程・講座の認定状況・給付制度の内容は変更される場合がありますので、申込前に必ず公式ページでご確認ください。（AI資格ナビ編集部）
